家を建てる前に地盤調査を！自分でもできる地盤のセルフチェックも。

　軟弱な地盤のまま家を建築してしまうと、地盤沈下や不同沈下によって基礎全体や一部が沈みます。そして大切な住宅がダメージを受ける危険性があるんです。
　
　土地の強度が足りなければ地盤補強が必要です。そのため、家を建てる時には地盤調査を行い、きちんと調べることが基本です。
　ですが、購入を検討中の土地全てを調査することは現実的ではありません。というのも、地盤調査は施工会社が建築前に行うケースが多く、土地を販売する業者（不動産屋）が行うことはまずないです。検討している宅地周辺の建築現場で地盤補強が行われていたかどうかを調べると安心です。
　
　簡単な見極め方として、地名から推測すること。水に関する文字が付く沼や沢などの地名の場合、昔は川や海だったということがあります。沈下しやすい軟弱な地盤や腐葉土層の地盤である可能性が否定できません。付近の道路に陥没している所はないか、近所の塀や壁にひび割れなど不同沈下したところがないかを見てみましょう。
　
　さらに、小山、崖地、丘、造成地の盛土などに家を建てる場合は、地震の影響を考えることが必須です。小山や崖地、丘の盛り上がっている場所は、一般的に地震による揺れが大きいです。水が集まりやすい窪地の場合は地盤が柔らかく、不同沈下、液状化、地すべりなどに注意が必要となります。
　
　地盤について自分だけで判断しないことが大切です。
　
　購入を考えている土地があれば、施工会社などの専門家に現地を見てもらい、地盤についてのアドバイスを受けます。それから、購入するかどうか判断すると良いです。現在は、建設前の地盤調査は必ず行います。調査後、地盤補強が必要であれば、そのための費用の相談もできるでしょう。
　

　地震の予報のアラームがなると不安になりますよね。
　不安を取り除くためにも、その土地はどういった土地なのか調べましょう。

台風の時に一度浸水をしている土地に家を建てるのは危険？

激しい雨で土砂崩れになって、家が潰れてしまったりしないだろうか…とそういうニュースなども頻繁に流れるので不安になりますよね。そういう目に遭わないために以下のことに注意しましょう。

①氾濫する川なのか判断する
近くに土嚢（どのう）があるか確認しましょう。土嚢があった場合、氾濫したことがあるという可能性が高いです。

②擁壁（ようへき：斜面の崩壊を防ぐ壁）にビビ、ズレがないか確認する
山や谷に盛り土をした地域に地盤沈下などのトラブルが多く起こっています。また近くに山がある場合には、崖崩れの被害にも注意が必要です。危険な山か、崩れやすい崖かは、市役所で確認してみましょう。

浸水したことがあるからといって、必ずしもやめといた方がよい。ということではありません。注意と対策が必要なんです。最近は異常気象が増加していますよね。道路から低い場所にも、雨水が敷地に流れ込んだりしてきます。地盤を上げるにはだいぶ費用がかかりますので、見積もりは事前にとっておきましょう。また。小さい川だからといって大丈夫と安心してはいけません。小さい川でも氾濫するとすごいです。ここで、①氾濫する川なのか判断しましょう。

平成26年の広島での土砂災害では70名を超える犠牲者がでましたよね。人気があったエリアだったそうですが、専門家は「危険性は低くなく、昔から土石流があったのではないか」と言いました。その地域に昔から住んでいる人に土地の話を聞くことも重要です。

農地に新居を建てるのも大変？農地転用の場合の手間や負担を考える。

親から畑を譲ってもらい、そこに家を建てたい。農業を引退するご実家も多くあることでしょう。でも農地に新居を建てるのは、いろいろな手続きがあります。

農地は、特別に保護されていて、家をつくることが難しい場合があります。行政が定める区域ごとに条件が異なりますので、注意が必要です。その区域が建物の建築を促進するための市街化区域内であれば農地転用なども手間はかかりません。とてもスムーズに家づくりを進められることでしょう。

ただし、農地は市街化調整区域内にあると、家づくりは難しいです。市街化調整区域とは、もともと建物を建てないように定められた場所。ですので、同区域内で建てるためだけでもいくつかの条件が必要になります。たとえば、今まで住んでいたとか、実家の分家を建てるなど。市街化調整区域内で家を建てられる場合にも、開発申請が必要となります。

農地転用の場合は、農業委員会への申請が必要です。ただし、審査がいつでもあるわけではなく、期間がかかるので注意しましょう。
農業振興地域内の場合には、農振除外の申請が必要な場合も。こちらも、受付が年に数回しかなく、申請が通るまで半年以上かかる場合もあるので注意しましょう。

また、農地との境界を明確にするために、境界に簡単な塀をつくるように指示された人もいます。このような場合には工事費用もかかります。
これらの申請は測量士さんなどに頼むので、あなた自身で何も心配はいりません。費用は、農地転用の申請で10万円くらい、市街化調整区域の開発申請で25万円くらい（栃木県の場合）。
市街化調整区域での建築や、農地転用は、地方により異なるので、市町村役場の「都市計画課」と「農業委員会」に聞いてください。